切迫早産で入院した妊婦が妊娠から出産までにかかったリアルな金額を大公開!

子育て

こんにちは!amoです!

はじめに

妊娠・出産は人生の大きなイベントですが、その費用について気になる方も多いのではないでしょうか。

実際に出産を経験した私が、妊娠初期から出産後までにかかった費用を公開しながら、その内訳や節約ポイントもお伝えします。

これから出産を控える方や妊娠中の方に、少しでも役立つ情報になれば幸いです。

妊娠から出産にかかる主な費用

まず、妊娠から出産までにどのような費用がかかるのか、大まかな項目をリストアップしてみました。

1.妊婦健診費用

妊娠が分かってから出産するまで、定期的に妊婦健診を受ける必要があります。

2.出産準備品の購入費用

ベビー服やおむつ、ベビーベッドなどの準備品が必要です。

3.出産入院費用

病院や施設での出産にかかる費用です。

4.その他の費用

マタニティウェアや交通費、その他の雑費など。

 

ここでは、妊婦健診、出産入院にかかった費用のみをピックアップしました。

妊婦検診・出産入院にかかった費用

妊婦健診は、妊娠が判明してから出産まで定期的に行われます。

日本では、公費負担があり、多くの自治体で「妊婦健康診査受診票」が配布されます。

しかし、それだけではカバーしきれない部分もあるため、自己負担分が発生します。

私が第一子を妊娠・出産した際にかかったリアルな費用を大公開します!

病院、自治体によって値段の差はあると思いますが、一つの参考として見て頂けたら嬉しいです。

【簡単にプロフィール】

・7月中旬予定日

・5月から切迫早産で1ヶ月ほど入院

・6月中旬出産(臨月には入っていたけれど、正期産前の出産だっため早産)

・自然分娩

・初産

・出産時の入院 7日間(出産日を0日として6日目に退院)

・切迫早産時も出産時も4人部屋

【妊婦健診】

母子手帳を受け取った際に一緒に「妊婦健康診査受診票」という14回分の助成券をもらうので、毎回の妊婦健診で提出しましたが、それでも毎回自己負担はありました。

6回目は助産師外来で、お医者さんの診察ではなく助産師さんにエコーをしてもらったり、お話をしたりというもので、その日だけ0円でした。

私の通っていた病院は4Dエコーは希望する人だけ別途予約で行っていました。これは助成券は使えず、自費負担でした。

8回目の検診で即入院となったので、8回目の妊婦健診費は入院費に含まれています。

9回目が産前最後の検診で、その3日後に出産したので、私は助成券は使い切りませんでした!

1回目 ¥2,860
2回目 ¥12,590
3回目 ¥1,830
4回目 ¥2,440
5回目 ¥3,799
4Dエコー ¥5,300
6回目 ¥0
7回目 ¥1,750
9回目 ¥8,770
産後 ¥3,400
合計 ¥42,739

【入院費】

29wの検診で子宮頸管19mmと言われ切迫早産で即入院でした。

私の産む予定だった病院が34w以降でないと産めないということだったので短くても34wまで入院と言われ、1ヶ月を超える入院生活が始まりました。

限度額適用認定証を提出して1ヶ月強の入院で入院費は下記の通りでした。

5/2-5/31 ¥98,540
6/1-6/6 ¥53,970
合計 ¥152,510

【文書費】

妊娠出産にあたって職場に提出した文書です。

妊娠証明書 ¥2,200
出産手当金支給申請書 ¥2,200
合計 ¥4,400

【薬費】

妊娠初期に痒み止めと鉄剤、妊娠後期に張り止めを処方してもらいました。

痒み止め ¥540
鉄剤 ¥640
張り止め ¥890
合計 ¥2,070

【出産費用】

出産費用は下記の通りで出産一時金の直接支払制度を利用したので窓口での支払いは0円でした。

後日、申請をして差額分の¥11,284は戻ってきました。

入院料 ¥265,470
分娩料 ¥130,000
検査・薬剤料 ¥11,125
処置・手当料 ¥37,440
産科医療保障制度 ¥12,000
その他 ¥32,681
合計 ¥488,716

【新生児】

産まれた赤ちゃんの拡大新生児スクリーニング検査と聴性誘発反応検査は自費負担だったので、この2つの検査費は退院時に支払いました。

拡大新生児スクリーニング検査 合わせて
聴性誘発反応検査 ¥14,850

【合計】

妊娠から出産までにかかった全ての費用は¥705,285でした!

出産一時金の50万を引くと自己負担額は¥205,285でした!

合計 ¥705,285
出産一時金の50万を引いて ¥205,285

まとめ

妊娠出産費用は事前準備がカギ!

妊娠出産には、想像以上に費用がかかるものの、補助制度や節約方法を活用することで、負担を軽減することが可能です。

出産前にしっかりと情報を収集し、計画的に準備を進めることが大切です。

また、自治体によって補助内容が異なるため、住んでいる地域の制度を必ず確認してください。

これから出産を迎える皆さんが、安心して準備を進められるよう、この記事がお役に立てれば幸いです!

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