こんにちは!amoです!
目次
はじめに
妊娠が分かった瞬間、喜びと同時に「これからどうすればいいの?」と不安になる方も多いはずです。
特に、妊娠中は様々な手続きが必要になるため、事前にしっかり準備しておくことが大切です。
今回は、妊娠が分かってから、出産までに必要な手続きやポイントをわかりやすく解説します。
1.母子手帳の交付・妊婦健診の助成
妊娠が分かったらまず初めにすることです!
【対象者】全妊婦さん
【期限】お医者さんの指示が出てから次の検診まで(大体は赤ちゃんの心拍確認後)
【提出先】住民票のある市町村の役所
【必要なもの】・本人確認書類
・マイナンバーカード
・病院の診察券
母子手帳の交付と同時に妊婦健診の助成(14回分)の手続きも行います。
母子手帳をもらうとお母さんになる実感が湧いてきますね!
2.限度額適用認定証
高額な支払いを減らすために妊娠したら申請がおすすめです!
【対象者】全妊婦さん
【期限】妊娠が分かったら早めに
【提出先】国民健康保険→住んでいる市町村の役所
社会保険→保険証記載の組合
【必要なもの】・本人確認書類
・マイナンバーカード
・健康保険証
もしもの時のために申請した方が安心です!
3.出産応援給付金
妊娠中に手続きをして5万円もらえる!(給付方法は自治体によって異なるので各自治体に確認してください)
【対象者】全妊婦さん
【期限】妊娠期間中
【提出先】住民票のある市町村の役所
【必要なもの】・本人確認書類
・振り込み口座の確認書類
私の自治体は5万円分の選べるベービーグッズでの給付でした!
4.出産育児一時金
子ども一人当たり50万円もらえます!
【対象者】全妊婦さん
【期限】直接支払制度なら出産する産院から案内あり
【提出先】出産する産院
【必要なもの】・保険証
・直接支払制度合意書へのサイン
直接支払い制度なら退院時は給付金との差額分を支払うだけで済みます!
5.出産手当金・育児休業給付金
産休・育休を取る、働く方に!(自営業の方は対象外です…)
【対象者】社会保険に入っている方
【期限】勤務先に確認
【提出先】勤務先
給料の2/3×産休の日数
育休開始日から 180日(6ヶ月)まで給料の67% 181日(6ヶ月)以降給料の50%
出産予定日の6週間前から産前休業、出産後8週間の産後休業、育児休業は子どもが1歳になるまで取得可能です!
6.国民年金保険料の免除・国民健康保険料の軽減
国民健康保険・自営業の方に!
【対象者】国民健康保険に入ってる方
【期限】出産予定日の6ヶ月前から早めに!
【提出先】住民票のある市町村の役所
【必要なもの】・申請書
・母子手帳
・本人確認書類
出産予定日に属する月の前月から4ヶ月間が免除になります!多胎妊娠は6ヶ月間!
手続き忘れを防ぐコツ
妊娠中の手続きは多岐にわたるため、しっかりと管理しないと漏れや遅れが発生しがちです。以下のコツを活用すれば、スムーズに手続きを進めることができます。
1.手続きの全体像を把握
まず、どのタイミングでなにが必要かを全体的に把握しましょう。
妊娠期間は10ヶ月と限られているため、最初にスケジュールを整理することが大切です。
2.チェックリストを作成する
必要な手続きをリスト化し、完了したものにチェックを入れていく方法はとても効果的です。
作成例
・妊娠確認後に産婦人科を受診
・母子手帳の取得
・妊婦健診の予約と費用助成券の受け取り
・職場への報告と産休・育休手続き
これを紙やアプリで管理すれば、進捗状況が一目で分かります。
3.リマインダー機能を活用する
スマートフォンのカレンダーやリマインダー機能を活用して、手続きの期限を通知してもらうよう設定します。アプリを使えば、必要書類のチェックリストも併せて確認できて便利です。
4.優先順位を明確にする
手続きの中には、早急に行うべきものと、多少後回しにできるものがあります。
優先順位をつけて取り組むことで、焦らず進められます。
優先度の高い手続き
・母子手帳の取得(妊娠初期)
・妊婦健診の予約
後回しでも良い手続き
・出産育児一時金の申請
5.見逃しを防ぐためのメモの習慣化
外出先で役所や病院から新しい手続き情報を得た場合、その場でメモを取る習慣をつけると見逃しを防げます。
スマホのメモアプリに記録したり、小さなノートを母子手帳ケースに入れておくのがおすすめです!
まとめ
妊娠中は、体調管理だけでなく、さまざまな手続きが必要です。
スムーズに進めるためには、早めの情報収集と準備が鍵になります。
この記事を参考に、妊娠中の手続きをしっかりと進めていきましょう!